新型農機や情報通信技術（ＩＣＴ）などを活用して、荒廃農地の再生と国産資源を生かした繁殖牛管理につなげる「スマート放牧」の実証が、島根県大田市で進んでいる。２０２１年は、５年間管理できていなかった放牧地の雑木などを粉砕処理し、１週間で約１０ヘクタールを草地化可能な状態に回復できた。現在はデータに基づく草種の選定や効率的な堆肥施用など草地を造成しながら、放牧牛の遠隔監視、自動体重計測などを組み合わせ、子牛や育成牛の増体を確保して高収益の生産体系を目指す。