「大手スーパーが有機農産物の取り扱い拡大を掲げるようになってきた。生産量を増やして需要に応えたい」と、北海道新篠津村にある有限会社大塚ファームの大塚悠生常務取締役（２３）。両親と共に、施設ミニトマト２.６ヘクタールなど有機ＪＡＳの野菜１２ヘクタール中心に経営し、販路は道内外のスーパーや生協との契約が９割以上を占める。冷涼な気候も生かし、人手確保や作業の標準化で有機農産物の安定供給につなげる。